【2026年現地ルポ】さいたま市立病院が挑む「救急不応ゼロ」への覚悟—医療Dxと地域連携が変える首都圏医療の最前線
深夜2時、さいたま市立病院の救急外来（ER）のモニターには、市内の救急車からリアルタイムで送信される患者のバイタルデータと画像が映し出される。かつて救急隊員が電話口で症状を説明し、受入可否を何度も問い合わせていた光景は、もはや過去のものだ。
2026年現在、同院が導入した救急搬送支援AIは、隊員が入力したデータから瞬時に疾患の緊急度を予測。院内の専門医の空き状況や病床の使用率をスコア化し、搬送決定までの時間を大幅に短縮させた。これにより、地域で長年課題とされていた救急不応件数は劇的に減少。1分1秒を争う脳血管障害や心筋梗塞の救命率向上に直結している。
「システムを入れただけで現場の負担が減るわけではありません。最終的に決断するのは人間です」と現場の救急科医は語る。ハイテク化の裏には、救急医と看護師、救急隊員が日頃から積み重ねてきた対話と信頼関係がある。
