放映権高騰と組織の病巣、激変するスポーツ界の生存戦略を追う
国内の統括団体に目を転じても、組織改革の遅れは顕著だ。日本サッカー協会（JFA）をはじめとする主要競技団体は、財務基盤の強化と競技力向上の両立に頭を悩ませている。拠点の移転や新規事業の立ち上げを巡り、内部の合意形成や費用対効果への疑問符が投げかけられる場面も少なくない。
スポーツ庁は各競技団体に対し、外部理事の登用やコンプライアンスの徹底を骨子としたガバナンスコードの遵守を強く求めている。だが、形式的な書類作成に終始し、実態が伴っていない団体は依然として多い。
指導現場における不祥事の隠蔽や、旧態依然としたトップダウンの意思決定は、現場のコーチや選手たちの不信感を増幅させるばかりだ。真のスポーツガバナンスとは、単なる不祥事防止策ではなく、競技に関わるすべての人々に対する開かれた対話のプラットフォームであるべきだ。
