話題沸騰の「地魚定」！名店が明かす極秘ルートと限定膳の裏側
一現場のブームを産業全体の持続的な成長へと結びつけるため、巨大組織や大手企業も動き出している。全国漁業協同組合連合会（JF全漁連）は、未利用魚や低利用魚の価値再評価に向けた流通ネットワークの再構築を加速。これまでサイズ規格外として捨てられたり格安で処理されていた魚に新たな光をあてる取り組みだ。
一方、日本水産株式会社などの水産大手も、急速冷凍技術や細胞破壊を防ぐ鮮度保持テクノロジーを開発し、漁港直送のおいしさを全国へ届ける物流インフラを整備。これにより、従来は現地でしか味わえなかった超新鮮な地魚が、都市部や遠方の飲食店でも高品質な状態で提供可能になった。水産業の構造改革と持続可能な資源管理が手を携えることで、日本の魚食文化は新たな黄金期を迎えつつある。
